5商品は役割が異なるため、総合ランキングにはしていません。避難時に持ち出す物、断水時に使う物、停電中に動かす機器、情報収集用品を分けて選びます。

防災バッグは、商品本体の重量ではなく、親専用の追加品を入れた後の総重量で判断します。水や在宅備蓄をすべて詰め込まず、避難時に必要な物を優先します。

容量Whは蓄えられる電力量、定格出力Wは同時に動かせる機器の大きさを示します。使う機器の消費電力と端子を確認し、必要時間から選びます。実際の使用時間は変換損失、気温、電池状態、機器の動作によって短くなります。

農林水産省は、飲料用と調理用の水を1人1日3リットル、最低3日分として9リットル備蓄する目安を示しています。最低3日分から1週間分が望ましいとされるため、1週間分なら1人21リットルです。

ポータブル電源は停電対策の一部です。夏と冬で優先する用品を分け、室内で安全に過ごせない場合の避難先を先に決めます。

通常の電話やメッセージだけに頼らず、災害用伝言ダイヤル171、災害用伝言板web171、ラジオ、紙の連絡先を組み合わせます。家族全員が同じ電話番号を基準に確認できるようにします。

1. 171で使う基準の電話番号を決める

   171は被災地の方の電話番号をキーに、音声の安否情報を登録・確認するサービスです。家族で同じ番号を決めます。

2. 録音する内容を短く決める

   氏名、無事か、現在地、次に連絡する時刻を順に伝えます。口座情報やパスワード等は残しません。

3. web171も使える人を決める

   インターネットが利用できる家族はweb171も確認し、音声と文字のどちらを優先するか共有します。

4. 紙の連絡先を防災バッグへ入れる

   家族、近隣支援者、管理会社、自治体窓口、かかりつけ先等の番号を、充電切れでも読める紙で持ちます。

5. ラジオと充電ケーブルを一緒に保管

   JTL-29で親宅の受信状況を確認し、スマートフォン端子に合うケーブルを同じ袋へ入れます。

6. 連絡が取れない場合の次の行動を決める

   何分待つか、誰が近隣者や管理会社へ連絡するか、緊急性がある場合にどの公的窓口へ伝えるかを決めます。

国土交通省のハザードマップポータルサイトと親宅の自治体情報で、災害種別ごとの危険区域、避難先、避難経路を確認します。地図だけでなく親本人の移動能力も合わせて判断します。

すべてを一か所へ集めず、災害時の使い方に合わせて配置します。親が取り出せない高所や、浸水・高温・多湿の影響を受けやすい場所は避けます。

1. 最初に安否確認する人

   電話、メッセージ、171、web171を確認する順序と時間を決めます。

2. 現地確認を依頼する人

   親本人の同意を得て、近隣の家族、知人、管理会社等への連絡条件を共有します。

3. 自治体情報を確認する人

   避難所の開設、道路、停電、断水等の公式情報を調べ、他の家族へ伝えます。

4. 移動手段を確保する人

   親の送迎、家族の現地移動、通行止め時の代替手段を確認します。

5. 備蓄と充電を点検する人

   水、トイレ、食品、薬、電源、ラジオの交換日と点検結果を記録します。

6. 緊急帰省を判断する人

   親のけが、避難困難、住居被害等、家族が現地へ向かう条件を事前に決めます。

1. 親宅の災害リスクを確認

   災害種別、避難先、避難経路、夜間や停電時の危険を確認します。

2. 親が一人で避難できるか確認

   歩行、階段、荷物、移動時間を確かめ、必要なら自治体の支援窓口へ相談します。

3. 持ち出しと在宅備蓄を分ける

   バッグへ入れる物と、自宅内へ置く水・食料・トイレ・大型電源を分けます。

4. 水・食料・トイレの数量を計算

   同居人数と日数から必要数を決め、期限と保管場所を一覧化します。

5. 使用機器から電源を決める

   端子、消費電力、使用時間、電源本体の重量を確認します。

6. 親と実物を使って練習

   バッグ、トイレ、電源、ラジオ、充電ケーブルを実際に使います。

7. 171と家族連絡を共有

   基準の電話番号、伝える内容、待ち時間、現地確認の担当を決めます。

8. 点検日と担当者を固定

   充電、期限、数量、避難経路、連絡先を定期的に見直します。